老後の住まいとして一般的なのが、今の住居に住み続けるという選択です。その場合、介護保険におけるサービスとして、要介護認定で要支援1以上に認定されれば、住宅リフォームにおける補助金が給付されます。住宅リフォームの補助金の対象となるのは、要介護・要支援の方が住む住宅に対しリフォームが必要と判断された場合です。20万円を上限とし、住宅リフォームにあてるられるものです。
住宅リフォームの補助金は、3段階以上介護度が上がったり、転居した場合には再度利用でき、夫婦それぞれで給付を受けることもできます。そこで大事なのが、ぜいたくにすることではなく住みやすいように変えていくことです。例えば和式のトイレを洋式便器に変更したり、楽に立ったり座ったりできるようL字型の手すりを設置することも挙げられます。
自宅に階段があれば、手すりも見直す必要があります。その際重要なのが、使用者の不在時に手すりを取り付けることは避けることです。上り下りするときの体の動きをきちんと見極めて設置を行います。階段に滑り止めのテープを貼ることも忘れてはいけません。他にも、部屋ごとの段差を全面的に解消するには床の増し張りを行い、バリアフリーにすることが望ましいです。
しかし費用が掛かりすぎる、まだバリアフリーにしなくてもよいという場合には、蛍光シールを貼って目立たせるなどの工夫も有効です。このように、通常の住宅リフォームといろいろな点で異なるのが、介護リフォームです。その際活躍するのが、介護支援専門員や各自治体の地域包括センターで働く介護のプロです。さまざまな要望に対して、十分なサポートで応えられるようにすることが望まれます。